日本の美術界は大雑把に言うとふたつに分かれています。ひとつは、近代以降に成立した美術の枠のなかでその価値観を共有する画壇の世界、もうひとつは、国際的なアートの動向に接続する現代美術の世界です。前者は日展（明治40年に前身となる文展が設立）や二科会（大正3年設立）、日本美術院（明治31年設立）といった美術団体とそこに属する美術家たちが基盤を成し、東京都美術館や国立新美術館などで定期的に展覧会を開き、作品を発表します。ジャンルはおおむね洋画、日本画、彫刻、工芸、書といった伝統的な分類で、アマチュアの作家でも入選すれば出品することのできる公募展です。団体にはそれぞれの設立の経緯があり、美術運動として発足したものもありますが、歴史を重ね、世代交代を重ねるうちに、会としての趣旨や性格付けがうすれ、アマチュアの登竜門から頂点を成すプロの作家にいたるピラミッド型の組織となっている場合がほとんどです。
　それに対して後者は、既成の美術団体には属さず個人で活動する現代美術家が中心です。ジャンルは絵画、彫刻に限らず、写真、映像、インスタレーション、デジタルメディア、パフォーマンスと多彩で、むしろジャンルの枠にこだわらない点が特徴といえるでしょう。現代美術で重視されるのは、いかに独自の視点や新しい価値観を打ち出せるかということです。そのため、これまで見たことのないような新奇な表現や刺激的な内容の作品も少なくなく、ときに難解だといわれることもあります。これらの動向は、第二次大戦後に、日本の作家が海外で発表したり、国際的な展覧会に参加することで吸収してきた新しい流れとして見ることができます。
　美術館に関しては、この20～30年のあいだに、各都道府県と主要都市には必ずといっていいほど公立美術館が建てられ、長足の進歩を遂げました。建築的にも優れたものが多く、最近では金沢21世紀美術館、青森県立美術館、横須賀美術館などが話題になりました。反面、ハードの充実に比べてソフトがおろそかになりがちで、とくにバブル崩壊後の不況のあおりを受け、どこの美術館も運営に四苦八苦しているのが現状です。21世紀に入ってから国立美術館は独立行政法人に移行し、公立美術館には指定管理者制度が導入されました。美術館運営も民間企業並の知恵と努力が必要とされる時代になりつつあります。

美術業界の構造
・ 日本の美術家は、特定の美術団体に所属し、文部省展覧会（文展）を前身とする日本美術展覧会（日展）・二科会による二科展・日本美術院による院展などを通じた公募展を中心に活動を展開する場合と、インディペンデントに活動し、作品を発表する場合（主に現代美術系）とに大別されます。

・ 日本の美術家が作品を発表する場として、主に美術館と画廊があります。通常、美術館では独自のコレクションを公開する常設展示と、企画による展覧会が同時に開催されています。なかには、独自のコレクションを持たずに自主企画による特別展や、スペースを賃貸して、公募展や企画展を行なう国立新美術館、東京都美術館のような美術館も少なからず存在しています。一方の画廊では、展覧会を企画して作品を売るものと、美術家にスペースを賃貸するものがあります。特にスペースを賃貸する画廊は日本独自の制度といえ、賃料さえ払えば自由な作品発表が保証されるというメリットがあり、新進美術家の登龍門として機能してきました。ただし、近年では、現代美術の評価が高まるにつれて、現代美術の企画展を開催する貸し画廊も増えており、その役割は変容しつつあります。

・ また、日本で開催される企画展にはいくつかのパターンがあります。（1）個別の美術館による展覧会、（2）複数の美術館との共同企画、（3）企業と共催する場合があります。特に（3）での新聞社やテレビ局の事業部をはじめとするマスコミ関連企業との共催は多く、日本独自のシステムといえます。マスコミ各社は、戦後の美術館の数も予算も少なかった時代に資金的な援助に加え、海外とのパイプと国内への宣伝力を背景に展覧会を催してきたという歴史的な経緯があります。なかには読売新聞社が中心となって運営する美術館連絡協議会（全国の公立美術館124館が加盟。2008年現在）のように全国的な加盟美術館のネットワークを利用して、各美術館の企画の予算や日程を調整して、加盟館を中心に巡回展を展開するケースもあります。

（出典：1998年発行の地域創造レター7・9・11月号に連載された　制作基礎知識シリーズ美術編（1）～（3）より引用　講師：美術ジャーナリスト　村田真氏　発行元：財団法人地域創造）